片頭痛発作急性期治療のみでは，片頭痛による生活上の支障を十分に治療できない場合には，予防療法が必要である．片頭痛予防療法の目的は 1) 発作頻度、重症度と頭痛持続時間の軽減， 2) 急性期治療の反応の改善により， 3 ）生活機能の向上と，生活への支障の軽減にある．
急性期治療薬の乱用は薬剤乱用性頭痛を誘発するので，急性期治療薬の過剰な使用がある場合も予防療法が必要である．

予防療法には，古くから経験的に実施されているもの， RCT により科学的なエビデンスが示されているものがある．予防療法薬の有効性および有用性は 発作回数，頭痛の重症度，頭痛持続時間の軽減の程度と生活機能の向上や生活への支障の軽減程度で評価される．評価方法には，頭痛日数や頭痛時間，急性期治療薬の使用量， QOL スケール，片頭痛重症度スケールなどが使用されており，科学的に評価することが可能で，プラセボとの有意差を統計学的に証明することができる．
しかしながら，どの程度の改善があれば十分であるか，どの程度の改善が期待できる場合に予防療法を適用するかということに関しては今後の研究が必要で現時点ではエビデンスが不足している．
これまで刊行された片頭痛治療ガイドラインでは，ガイドラインが作成された時期にその国・その地域で使用可能な予防薬剤の科学的なエビデンスと使用経験をふまえて，専門家のコンセンサスとして予防療法の適応について勧告を行っている． 1993 年のイタリア頭痛学会のガイドライン ¹⁾ では月 2 回以上の生活に支障をきたす頭痛発作があり，月に 4 日以上の頭痛がある患者を対症療法で 3 ヶ月経過をみて同様の頻度で片頭痛がある場合に予防療法を実施することを勧告している．カナダのガイドライン ²⁾ では片頭痛発作が重度で QOL が阻害され，月に 3 回以上発作があり，急性期治療薬では十分対処できない場合に予防療法を実施するよう勧めている．デンマークのガイドライン ³⁾ では急性期療法のみでは治療効果が不十分で，月に 2 回以上，または遷延性の発作がある場合が予防療法適応であるとした．米国頭痛コンソーシアムのガイドライン ^{4) 5)} では個々の患者ニーズや他の片頭痛の性状を考慮して予防療法の適応を決めるべきで，急性期治療をしても生活の阻害がある場合，頻繁な頭痛発作，急性期治療が禁忌が無効、または乱用がある場合，急性期治療による有害事象がある場合などを適応としている．また，急性期治療と予防治療の費用，患者の嗜好も勘案する必要がある．片麻痺性片頭痛、脳底型片頭痛、遷延性前兆を伴う片頭痛または片頭痛梗塞など，永続的な神経障害をおこしうるまれな片頭痛状況の存在する場合には神経障害の予防のために，片頭痛の予防療法が適応になるとしている．
本邦では 2002 年に日本神経学会が頭痛治療ガイドライン ^{6) <>を刊行しているが，このガイドラインでは，予防療法の適応は，片頭痛発作の頻度が高く急性期治療だけでは十分に治療ができない場合，急性期治療が禁忌や副作用のために使用できない場合，頓挫薬無効の場合，及び急性期治療薬の乱用がみられる場合に考慮し，また，医療経済として，予防療法をしたほうが安価な場合や，患者の希望も勘案して決めるべきであるとしている．また，片麻痺性片頭痛や，脳底型片頭痛，遷延性前兆を伴う片頭痛，片頭痛性脳梗塞など，重大な神経障害をおこすおそれのある特殊な片頭痛の場合も予防療法の適応であるとしている．
2002 年の米国内科学会 7) が刊行したガイドラインでは，生活に支障がある頭痛発作が月に 2 回（ 6 日）以上，急性期治療が禁忌または無効で使用できない場合，週 2 回以上の頓用薬の使用，片麻痺性片頭痛などのまれな片頭痛の場合，急性期治療の副作用，患者の嗜好，急性期治療と予防治療のコストなども考慮して予防療法の適応をきめるとしている．フランスのガイドライン 8) では片頭痛発作の頻度や程度と片頭痛発作による ADL 障害があるとき， 3 ヶ月以上にわたり，毎月６−８回の急性期治療薬を使用している場合に予防療法の開始をすすめている．米国の Silberstein ら 9) は，保険請求データベースの解析により，片頭痛患者に予防療法を実施すると，片頭痛急性期治療薬の使用や，医療機関の受診回数，脳 CT ， MRI などの検査頻度を減少させることができ，医療経済の観点からも有用であると報告している．また，片頭痛の併存症について研究が進んでいるが高血圧など心血管系の疾患や抑うつ状態などの神経系疾患の併存症がある場合には併存症の治療薬に片頭痛の予防効果もある薬剤を選択することが望まれる．
すぐれた急性期治療薬が開発されれば，予防療法の適応範囲は小さくなり，逆に副作用が少ない優れた予防療法が開発されれば予防療法の適応範囲は広くなるものと考えられる．したがって，今後の急性期治療薬と予防治療薬の開発の進展により，予防療法の適応基準は変化するものと考えられる．現時点ではガイドライン作成班のコンセンサスとして推奨文の適応が勧められる．}

1) Guidelines and recommendations for the treatment of migraine. Italian Society
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2) Pryse-Phillips WE, Dodick DW, Edmeads JG, Gawel MJ, Nelson RF, Purdy RA et 　 al. Guidelines for the diagnosis and management of migraine in clinical practice.
　 Canadian Headache Society. CMAJ 1997; 156(9):1273-1287.
3) Guidelines for the management of headache. Danish Neurological Society and
　 the Danish Headache Society. Cephalalgia 1998; 18(1):9-22.
4) Silberstein SD. Practice parameter: evidence-based guidelines for migraine
　 headache (an evidence-based review): report of the Quality Standards
　 Subcommittee of the American Academy of Neurology. Neurology 2000;
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5) Ramadan NM, Silberstein SD, Freitag FG, Gilbert TT, Frishberg BM. Evidence-
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6) 慢性頭痛治療ガイドライン作成小委員会，坂井文彦，荒木信夫，五十嵐久佳，
　 濱田潤一，作田学，平田幸一，鈴木則宏，竹島多賀夫，山根清美，若田宣雄，
　 岩田誠，中島健二．日本神経学会治療ガイドライン　慢性頭痛治療ガイドライン
　 2002 ．臨床神経　 2002 ； 42 （ 4 ）　 330-362 ．
7) Snow V, Weiss K, Wall EM, Mottur-Pilson C. Pharmacologic management of
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8) Geraud G, Lanteri-Minet M, Lucas C, Valade D. French guidelines for the
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