2) Canadian Headache Society. Pryse-Phillips WE, Dodick DW,
Edmeads JG, Gawel MJ, Nelson RF, Purdy RA et al. Guidelines for
the diagnosis and management of migraine in clinical practice.CMAJ
1997; 156(9):1273-1287.
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論文抄録
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OBJECTIVE: To provide physicians and allied health care professionals with guidelines for the diagnosis and management of migraine in clinical practice. OPTIONS: The full range and quality of diagnostic and therapeutic methods available for the management of migraine. OUTCOMES: Improvement in the diagnosis and treatment of migraine, which will lead to a reduction in suffering, increased productivity and decreased economic burden. EVIDENCE AND VALUES: The creation of the guidelines followed a needs assessment by members of the Canadian Headache Society and included a statement of objectives; development of guidelines by multidisciplinary working groups using information from literature reviews and other resources; comparison of alternative clinical pathways and description of how published data were analysed; definition of the level of evidence for data in each case; evaluation and revision of the guidelines at a consensus conference held in Ottawa on Oct. 27-29, 1995; redrafting and insertion of tables showing key variables and data from various studies and tables of data with recommendations; and reassessment by all conference participants. BENEFITS, HARMS AND COSTS: Accuracy in diagnosis is a major factor in improving therapeutic effectiveness. Improvement in the precise diagnosis of migraine, coupled with a rational plan for the treatment of acute attacks and for prophylactic therapy, is likely to lead to substantial benefits in both human and economic terms. RECOMMENDATIONS: The diagnosis of migraine can be improved by using modified criteria of the International Headache Society as well as a semistructured patient interview technique. Appropriate treatment of symptoms should take into account the severity of the migraine attack, since most patients will have attacks of differing severity and can learn to use medication appropriate for each attack. When headaches are frequent or particularly severe, prophylactic therapy should be considered. Both the avoidance of migraine trigger factors and the application of nonpharmacological therapies play important roles in overall migraine management and will be addressed at a later date. VALIDATION: The guidelines are based on consensus of Canadian experts in neurology, emergency medicine, psychiatry, psychology, family medicine and pharmacology, and consumers. Previous guidelines did not exist. Field testing of the guidelines is in progress
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文献 PubMed−ID
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PM:9145054
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エビデンスレベル
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N/A
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文献タイトル (日本語)
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実地臨床における片頭痛の診断と治療ガイドライン
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目的
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医師および医療従事者に片頭痛の診断と治療のガイドラインを供給する．
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研究デザイン
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エキスパートのコンセンサス形成カンファレンス
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研究施設
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カナダ頭痛学会
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研究期間
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N/A
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対象患者
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N/A
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介入
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N/A
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主要評価項目とそれに用いた統計学的手法
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N/A
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結果
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ガイドライン作成手順
診断
対症療法：急性期治療
予防療法：
予防的片頭痛マネージメント：
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予防療法の目標：頭痛頻度と程度を 50%以下にする．
適応： 片頭痛発作が重度で QOLが阻害される． 月に3回以上発作があり，急性期治療薬では十分対処できない．
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結論
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N/A
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コメント
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1997年，カナダの片頭痛診療ガイドライン．各薬剤の使用方法が具体的に記載されている．
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備考１
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CMAJ1561273.pdf
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備考２
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DA - 19970603
IS - 0820-3946
LA - eng
PT - Consensus Development Conference
PT - Guideline
PT - Journal Article
PT - Practice Guideline
PT - Review
RN - 0 (Adrenergic beta-Antagonists)
RN - 0 (Analgesics)
RN - 0 (Anti-Inflammatory Agents)
RN - 0 (Calcium Channel Blockers)
RN - 0 (Serotonin Antagonists)
SB - AIM
SB - IM
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作成者
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竹島多賀夫
|
4) Silberstein SD. Practice parameter: evidence-based guidelines for
migraine headache (an evidence-based review): report of the Quality
Standards Subcommittee of the American Academy of Neurology.
Neurology 2000; 55(6):754-762.
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文献 PubMed−ID
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PM:10993991
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エビデンスレベル
|
N/A
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文献タイトル (日本語)
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実地臨床パラメーター：片頭痛のエビデンスに基づくガイドライン
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目的
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N/A
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研究デザイン
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4件のEBMによる片頭痛患者のマネージメントに関するレビュー１）急性期治療，２）予防療法，３）非薬物療法，４）画像検査をもとに主要な治療の勧告のみを記述． |
研究施設
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N/A
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研究期間
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N/A
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対象患者
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N/A
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介入
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N/A
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主要評価項目とそれに用いた統計学的手法
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N/A
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結果
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臨床的疑問
作成のプロセス
エビデンスの解析
片頭痛の診断
片頭痛の治療
片頭痛の急性期治療
片頭痛の予防療法
---
片頭痛予防療法の目的（ゴール）：
1) 発作頻度、重症度と頭痛持続時間の軽;
2) 急性期治療の反応の改善
3）生活機能の向上と，生活への支障の軽減．
以下の項目があれば予防治療の使用を考慮する．
• 急性期の治療をしても，片頭痛発作により日常生活に支障がある場合（患者の意見による頻繁な頭痛）
• 急性期治療薬が禁忌，あるいは無効，または急性治療薬の乱用がある，急性治療による有害事象
• 急性期治療と予防療法の費用バランス
• 患者の選択（嗜好）
• 片麻痺性片頭痛、脳底片頭痛、遷延性前兆を伴う片頭痛，または片頭痛梗塞などまれな片頭痛状況の存在（神経障害の予防が必要．専門家のコンセンサスに基づく）
これらのコンセンサスに基づく片頭痛ケアの原則に従えば，予防療法が成功する可能性が高くなる．
非薬物治療も考慮すること．また，患者の選択（嗜好）も考慮が必要．
1. 薬物投与使用：
A.エビデンス基づいた有効性が最も高いレベルにある薬物の投与から予防療法を始める．
B.最低用量から開始して，有害事象が無い限り，十分な臨床効果が得られる用量までゆっくり増量する．
C.各薬剤の効果判定を十分に行う必要がある．通常，臨床効果を達成するまでに2〜3ヵ月かかる可能性がある．
D.有害な薬物使用（例えば急性期治療薬の濫用）を回避する．
E.長時間作用型の製剤は、コンプライアンスを改善する可能性がある。
2. 評価：
A.頭痛日記を通して患者の頭痛をモニタする．
B.治療の再評価：3〜6ヵ月後に頭痛がかなりよくコントロールされている場合、治療の漸減または、中止を考慮する．
3. 併存する医学的状態を考慮する．
いくつかの（併存症 /共存しているcomorbid/coexisting）状態は、片頭痛患者において一般的である：脳卒中，心筋梗塞、Raynaud's現象、てんかん，情動性および不安性疾患．これらの存在は，治療の機会と限界の双方に関与する．
A.可能ならば、併存症と片頭痛の双方を治療できる薬を選択する．
B.片頭痛のために使用する治療薬は，併存疾患の禁忌でないものを選択する．
C.併存症の治療に使用される薬剤は片頭痛を悪化させないものを選択する．
D.全ての薬物相互作用にも注意する．
4. 妊婦または妊娠希望の女性に対する留意点
予防的な薬物投与は、催奇形作用を持つ可能性がある。
予防療法が不可欠の場合、胎児に対するリスクが最も低い薬剤を選択する．
5. 多くの片頭痛患者は頭痛のコントロールの目的で，薬物療法の開始前，あるいは，薬物療法と同時に，非薬物療法を試みようとするものである．行動療法（Behavioral treatments）は、3つのカテゴリーに大別できる：リラクセーション・トレーニング，バイオ・フィードバック療法，および，認知行動療法（ストレス対策トレーニング）である．
理学療法には，鍼、 ervical manipulation, およびmobilization therapyが含まれる．これらは、以下のような頭痛患者のための治療オプションである：
A.非薬物療法を好む患者
B.特異的な薬物療法に耐えれない患者
C.特異的な薬物療法が禁忌である場合
D.薬物療法に反応しない患者
E.妊婦，妊娠希望婦人，授乳婦
F.頭痛を悪化させたり，（他の薬物療法への反応性の低下を誘導する）鎮痛剤や他の急性期治療薬の長期にわたる、頻用，過剰使用のある患者（または薬剤）
G.明らかなストレス下にある患者，またはストレスのコーピング能力が不十分な患者 |
結論
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N/A
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コメント
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米国の片頭痛診療ガイドライン． 2000年，EBMを主体にしてコンセンサスを取り入れたガイドライン． |
備考１
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Neurology55754.pdf
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備考２
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DA - 20001004
IS - 0028-3878
LA - eng
PT - Guideline
PT - Journal Article
PT - Practice Guideline
SB - AIM
SB - IM |
作成者
|
竹島多賀夫
|
5) Ramadan NM , Silberstein SD , Freitag FG, Gilbert TT, Frishberg
BM.Evidence-based guidelines for migraine headache:
pharmacological management for prevention of migraine. Online Pub
2000.
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エビデンスレベル
|
N/A
|
雑誌名 ,出版年 巻: 頁
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http://www.aan.com/professionals/practice/pdfs/gl0090.pdf |
目的
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予防治療の有効性、耐容性と安全性の科学的なエビデンスを示す。
Guidelineには、科学的なエビデンスと臨床的経験に基づくレベルを示したエビデンスのレビュー・テーブルを含む。
科学的なエビデンスが不足する場合の，推奨された治療戦略は Guidelineを作成した米国頭痛コンソーシアムのメンバーのコンセンサスに基づく。コンセンサスは、明示しないかぎり満場一致のコンセンサスである。
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研究デザイン
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N/A
|
研究施設
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N/A
|
研究期間
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N/A
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対象患者
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N/A
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介入
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N/A
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主要評価項目とそれに用いた統計学的手法
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N/A
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結果
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• 治療ゴール
• エビデンスサマリ
• エビデンスからガイドラインへの移行
• 管理の原則
• 特異的治療の勧告
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予防療法の適応
これまでの片頭痛予防療法の適応推奨は月に 2回以上持つ患者とされていた。
これらの勧告は、任意であり、個々の患者ニーズや他の片頭痛性状を考慮していない。
予防療法の適応は、以下の一つ以上により，適切に導かれる可能性がある：
・急性期治療にもかかわらず、患者の意見において、有意な日常生活の阻害が繰り返されている片頭痛
・ 頻繁な頭痛、
・急性期治療が禁忌，または無効、または乱用がある場合．
・ 急性期治療による有害事象、
・ 急性期治療と予防治療の費用、
・ 患者の好み、
・ 片麻痺性片頭痛、脳底片頭痛、遷延性前兆を伴う片頭痛または片頭痛梗塞など，まれな片頭痛状況の存在 （専門家のコンセンサス：神経障害を予防するため）。
予防療法のゴール
(1) 発作頻度、重症度と持続時間の軽減
(2) 急性期治療の反応性を改善
(3) 頭痛患者の機能を改善して、日常生活への支障を軽減する
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作成者
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竹島多賀夫
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コメント
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2000年の米国頭痛コンソーシアムのエビデンスマップとエキスパートコンセンサス
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備考
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gl0090.pdf
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6) 慢性頭痛治療ガイドライン作成小委員会，坂井文彦，荒木信夫，五十嵐
久佳，濱田潤一，作田学，平田幸一，鈴木則宏，竹島多賀夫，山根清美
，若田宣雄，岩田誠，中島健二 . 日本神経学会治療ガイドライン 慢性頭
痛治療ガイドライン 2002． 臨床神経 2002； 42（4） 330-362．
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文献 PubMed−ID
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N/A
|
エビデンスレベル
|
N/A
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文献タイトル（英語）
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A gudeline for the treatment of chronic headaches.
Rinsho Shinkeigaku 2002; 42(4):330-362. |
雑誌名 ,出版年 巻: 頁
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http://www.neurology-jp.org/guideline/headache/ |
目的
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慢性頭痛のうち，片頭痛，緊張型頭痛，群発頭痛を作成対象とした理由は以下の通りである．片頭痛は本邦では人口の約 8%存在し，緊張型頭痛に次いで多い疾患である．片頭痛治療は，本邦でも2000年4月より，スマトリプタン皮下注射が，2001年8月31日よりスマトリプタンとゾルミトリプタン， 2002年7月5日エレトリプタンの経口薬が臨床に供され，新時代を迎えた．トリプタン系薬剤は片頭痛治療において，画期的な薬剤であるが，ほかにもエルゴタミン製剤やNSAIDsのように有用というエビデンスを有する薬剤があり，治療のガイドライン作成が必要と考えられた．緊張型頭痛については，その病像のスペクトラムは広く，治療法が神経内科医の間でも一定のコンセンサスを得られない疾患といえる．緊張型頭痛の治療のエビデンスは少ないが，慢性頭痛で最も頻度が多い疾患であるため，治療ガイドラインの作成を試みた．群発頭痛は緊張型頭痛，片頭痛に次いで多い慢性頭痛である．群発頭痛の治療もトリプタン系薬剤の登場により様変わりしたと考えられ，現時点での治療ガイドラインの必要な疾患であると考えた．また群発頭痛関連疾患としてChronic paroxysmal hemicrania，Episodic paroxysmal hemicrania，SUNCT症候群，Hemicrania continua，Hypnic headacheを含めることにした．
薬剤長期乱用による頭痛は本邦でも頭痛診療で最も重要な課題の一つであり，ガイドラインに付記として組み込むことにした．
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研究デザイン
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EBM+コンセンサス
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研究施設
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日本神経学会； 慢性頭痛治療ガイドライン作成小委員会
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研究期間
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N/A
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対象患者
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N/A
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介入
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N/A
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主要評価項目とそれに用いた統計学的手法
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N/A
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結果
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I．慢性頭痛治療ガイドライン作成の対象とした頭痛の種類
II ． 片頭痛 Migraine
1. はじめに
2. 片頭痛急性期治療
3. 急性期治療薬の総括とお勧め度
4. 片頭痛予防療法
5. 予防療法薬の総括とお勧め度
6. 結 語
III．緊張型頭痛 Tension-type headache
1. はじめに
2. 鎮痛薬およびNSAIDs・カフェイン・抗うつ薬
3. 抗不安薬・筋弛緩薬・スマトリプタン・その他
4. 緊張型頭痛治療の総括と勧告
IV．群発頭痛 Cluster headache
1. はじめに
2. 群発頭痛の治療
3. その他の群発頭痛様頭痛
V．付記：薬剤長期乱用に伴う頭痛 Drug-induced Headaches
1. はじめに
2. 原因薬剤からの離脱
3. まとめ
予防療法の適応は，片頭痛発作の頻度が高く急性期治療だけでは十分に治療ができない場合，急性期治療が禁忌や副作用のために使用できない場合，頓挫薬無 効の場合，及び急性期治療薬の濫用がみられる場合に考慮する．また，医療経済として，予防療法をしたほうが安価な場合や，患者の希望も勘案して決めるべき である．片麻痺性片頭痛や，脳底型 片頭痛，遷延性前兆を伴う片頭痛，片頭痛性脳梗塞など，重大な神経障害をおこすおそれのある特殊な片頭痛の場合も予防療法の適応である．
片頭痛予防療法のゴールは， 1 ）頭痛発作の軽減（発作頻度の減少，頭痛の程度の軽減，持続時間の短縮）， 2 ）急性期治療の効果の増強， 3 ）日常生活への影響を最小限にして活動性を改善することである．
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結論
|
N/A
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コメント
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日本神経学会の治療ガイドライン．エビデンスマップ．
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作成者
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竹島多賀夫
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7) Snow V, Weiss K, Wall EM and Mottur-Pilson C, for the American
Academy of Family Physicians and the American College of
Physicians?American Society of Internal Medicine . Pharmacologic
management of acute attacks of migraine and prevention of migraine
headache. Ann Intern Med. 2002; 137:840-849
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文献 PubMed−ID
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PM:12435222
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エビデンスレベル
|
N/A
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文献タイトル (日本語)
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片頭痛急性期薬物治療と予防療法
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目的
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プライマリケア医のための片頭痛治療ガイドライン
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研究デザイン
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EBM + エキスパートコンセンサス
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研究施設
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N/A
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研究期間
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N/A
|
対象患者
|
N/A
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介入
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N/A
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主要評価項目とそれに用いた統計学的手法
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N/A
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結果
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診断
急性期治療
予防療法による片頭痛のマネージメント
推奨
----
予防療法の適応 ;
1) 1ヵ月につき3日以上の，生活に支障がある頭痛発作が月に2回以上
2) 急性期治療が禁忌または無効で使用できない;
3) 週2回以上の頓用薬の使用;
4) 片麻痺性片頭痛、遷延性前兆を伴う片頭痛，または片頭痛性梗塞を含むまれな片頭痛状況の存在
さらに急性期治療の副作用，患者の嗜好，急性期治療と予防治療のコストなども考慮する
推奨予防治療薬
片頭痛予防の第一選択として，プロプラノロール（ 80〜240mg/d）、チモロール（20〜30mg/d）、アミトリプチリン（30〜150mg/d）、divalproexナトリウム（500〜1500mg/d），バルプロ酸ナトリウム（800〜1500mg/d）が推奨できる。
フルナリジン、リスリド，ピゾチフェン、 timereleased-DHE，メチセルジドは，有効性は証明されているが，有害事象に関するデータが不十分か，あるいは，頻繁ないし重度の有害事象がおこりうる薬剤である。 |
結論
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N/A
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コメント
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米国内科学会のガイドライン． 2002年．
2000年の米国頭痛コンソーシアム（Silberstein）のガイドラインをふまえて，プライマリケア医むけに記述されている．
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備考１
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AnnIntMed137840.pdf
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備考２
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DA - 20021118
IS - 1539-3704
LA - eng
PT - Guideline
PT - Journal Article
PT - Practice Guideline
PT - Review
PT - Review, Academic
RN - 0 (Adrenergic beta-Antagonists)
RN - 0 (Anti-Inflammatory Agents, Non-Steroidal)
RN - 0 (Anticonvulsants)
RN - 0 (Antidepressive Agents)
RN - 0 (Calcium Channel Blockers)
RN - 0 (Ergotamines)
RN - 0 (Narcotics)
RN - 0 (Serotonin Agonists)
SB - AIM
SB - IM |
作成者
|
竹島多賀夫
|
8) Geraud G, Lanteri-Minet M, Lucas C, Valade D. French guidelines for
the diagnosis and management of migraine in adults and children.
Clin Ther 2004; 26(8):1305-1318.
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論文抄録
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BACKGROUND: The French Recommendations for Clinical Practice: Diagnosis and Therapy of Migraine are guidelines concerning the overall management of patients with migraine, including diagnostic and therapeutic strategies and assessment of disability. OBJECTIVE: This article summarizes the guidelines as they apply to adults and children, and proposes future direction for steps toward optimal treatment of migraine in patients in France . METHODS: The recommendations were categorized into 3 levels of proof (A-C) according to the National Agency for Accreditation and Evaluation in Health (ANAES) methodology and were based on a professional consensus reached among members of the Working Group and the Guidelines Review Group of the ANAES. RESULTS: The International Headache Society diagnostic criteria for migraine should be used in routine clinical practice. Recommended agents for the treatment of migraine in adults include nonsteroidal anti-inflammatory drugs, acetylsalicylic acid (ASA) monotherapy or in combination with metoclopramide, acetaminophen monotherapy, triptans, ergotamine tartrate, and dihydroergotamine mesylate. Patients should use the medication as early as possible after the onset of migraine headache. For migraine prophylaxis in adults, the following can be used: propranolol, metoprolol, oxetorone, or amitriptyline as first-line treatment, and pizotifen, flunarizine, valproate sodium, or topiramate as second-line treatment. Migraine in children can be distinguished from that in adults by shorter duration (2-48 hours in children aged <15 years), more frequent bilateral localization, frequent predominant gastrointestinal disturbances, and frequent pallor hailing the onset of the attack. The following drugs are recommended in children and adolescents: ibuprofen in children aged >6 months, diclofenac in children weighing >16 kg, naproxen in children aged >6 years or weighing >25 kg, ASA alone or in combination with metoclopramide, acetaminophen alone or in combination with metoclopramide, and ergotamine tartrate in children aged >10 years. CONCLUSIONS: These guidelines are intended to help general practitioners to manage migraine patients according to the rules of evidence-based medicine
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文献 PubMed−ID
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PM:15476911
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エビデンスレベル
|
N/A
|
文献タイトル (日本語)
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成人および小児片頭痛患者の診断とマネージメントのためのフランス・ガイドライン
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目的
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本論文は成人と小児に適用するガイドライン要約であり， フランスにおける片頭痛患者の最適治療をめざすためのステップと方向性を提案するものである
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研究デザイン
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勧告は、 National Agency for Accreditation and Evaluation in Health (ANAES)の方法により3段階のレベル（A - C）に分類し，ANAESのWorking GroupメンバーとGuidelines Review Group内の専門的コンセンサスに基づいた．
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研究施設
|
N/A
|
研究期間
|
N/A
|
対象患者
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N/A
|
介入
|
N/A
|
主要評価項目とそれに用いた統計学的手法
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N/A
|
結果
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片頭痛（成人）
有病率
臨床診断： IHS基準
片頭痛マネージメントを最適化するための障害評価方法
急性期治療
予防療法
治療ストラテジー
小児片頭痛
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予防療法の開始時期：
(1) 片頭痛発作の頻度や程度と片頭痛発作によるADL障害があるとき．
(2) 3ヶ月以上にわたり，毎月６−８回の急性期治療薬を使用している場合．
治療開始
単剤，低用量から開始．副作用も勘案し最適な用量まで徐々に増量する．
予防療法の有効性評価
片頭痛予防療法の有効性は治療 3ヵ月以降に評価する．
片頭痛の発作頻度が 50%以下になれば、治療は有効と考えてよい．
また，急性治療薬の使用量と，日記から，片頭痛発作の重症度と持続時間の減少も考慮する．
予防療法が無効の場合，副作用が無ければ増量するか，他の薬剤を試みる．
各々の単独療法を検討した後に，副作用の軽減のために低用量で，複数の薬剤の併用療法を検討してみる．
予防療法の中止・中断
奏功した場合，予防療法は 6ヶ月〜1年は継続する必要がある．
その後， 3-6ヵ月以上かけて漸減する．発作の頻度が再び増加する場合は同じ治療を再開する．
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結論
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このガイドラインは、一般開業医がエビデンスに基づく医学の原則に従った片頭痛患者管理の実践を支援するものである．
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コメント
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2004年，フランスのガイドライン．エビデンス＋コンセンサス
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備考２
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DA - 20041012
IS - 0149-2918
LA - eng
PT - Guideline
PT - Journal Article
PT - Practice Guideline
RN - 0 (Analgesics)
RN - 0 (Antidepressive Agents)
RN - 0 (Vasoconstrictor Agents)
SB - IM
|
作成者
|
竹島多賀夫
|
9) Silberstein SD, Winner PK, Chmiel JJ. Migraine preventive
medication reduces resource utilization. Headache 2003; 43(3):171-
178
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論文抄録
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OBJECTIVE: To determine if long-term resource utilization is reduced by adding a preventive medication to a migraine management regimen that already includes acute medication. BACKGROUND: In 2000, new evidence-based guidelines for the treatment of migraine were released by the US Headache Consortium and the American Academy of Neurology. Although these guidelines emphasize the role of preventive medication in achieving significant clinical improvement, little yet is known concerning the impact of such management on medical and pharmaceutical resources. Methods.-Resource utilization information in a large claims database was analyzed retrospectively. RESULTS: Adding a preventive medication to migraine management reduced the use of other migraine medications, as well as visits to physician offices and emergency departments. In addition, both acute and preventive medications were associated with lower utilization of computed tomography and magnetic resonance imaging scans. CONCLUSION: Migraine preventive drug therapy is effective in reducing resource consumption when added to therapy consisting only of an acute medication
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文献 PubMed−ID
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PM:12603635
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エビデンスレベル
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IV
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文献タイトル (日本語)
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片頭痛予防療法は、医療資源の利用を減少させる。
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目的
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すでに実施されている急性期治療に予防療法を追加することにより片頭痛治療において長期的に医療資源の利用が減少するかどうかを検討する．
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研究デザイン
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大規模な医療費請求データベース（ Lifelink-Integrated Claims Database）の医療資源利用情報を，レトロスペクティブに解析した．
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研究施設
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ジェファーソン頭痛センター，トーマスジェファーソン医科大学、フィラデルフィア、 Pa，米国（シルバーシュタイン博士）
パームビーチ（フロリダ）頭痛センター（ Dr.Winner）;
薬剤評価・治療成績研究センター，アボット・ラボラトリーズ、（ Chmiel博士）。
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研究期間
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1994年1月以降7年分のデータ
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対象患者
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Lifelink-Integrated Claims Databaseに登録されている7年分の片頭痛患者
第 1 調査 - 対象患者群：
急性期治療薬を 2 回以上処方，（ 1994.1.1-96.3.3.1 ； 96.4.1.- ９ 7.12.31 ）
18 ヶ月以上予防薬未使用． 904 人
このうち，予防療法が追加された患者 366 人．急性期治療薬の使用量により４つのサブグループに分割
第二調査 - 対象患者群（未治療群）：
1995 年 10 月 1 日 -1998 年 6 月 30 日に片頭痛の診断がなされトリプタンなどの急性期治療薬，予防薬の処方なし． 9977 人
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介入
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N/A
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主要評価項目とそれに用いた統計学的手法
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処方箋の記録による治療歴
片頭痛診断コード（ ICD-9-CMコード307.81、346.x、625.4または784.0）
外来受診歴（記録），救急受診歴
ハイエンド診断検査（ CT,MRI）の使用
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結果
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予防療法の追加により，他の片頭痛治療薬の使用を減少させた．（ 42.7単位→33.7単位）
患者一人あたり 1ヶ月$47〜$131の医療コスト減少．
プライマリケア医への受診を 51%減少．
救急室への受診を 81.8％減少させた．
予防療法により，コンピュータ断層撮影（ CT）と核磁気共鳴画像（MRI）検査の実施が減少（各々７５％，８８％減少）．
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結論
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急性期投薬に予防療法を追加すると、医療資源の消費を減少させることができる．
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コメント
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医療保険の請求データからのレトロスペクティブな解析．
元のデータが保険請求データであるため，研究方法の正確さには限界があるが，大規模な調査であり，米国における実情を反映した解析結果であると考えられる．また，導かれた結論は，片頭痛患者に適正な予防療法を行い病状を安定させることにより，過剰な受診や投薬，検査が必要なくなるという臨床的経験に合致するもので受け入れやすい．（ TT）
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備考１
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Headache43171.pdf
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備考２
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DA - 20030226
IS - 0017-8748
LA - eng
PT - Journal Article
RN - 0 (Serotonin Agonists)
RN - 103628-46-2 (Sumatriptan)
RN - 50-48-6 (Amitriptyline)
RN - 99-66-1 (Valproic Acid)
SB - IM
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作成者
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竹島多賀夫
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