㈵−14
市販薬による薬物療法をどのように計画するか

 

推奨
薬物療法の選択は頭痛の重症度,頭痛の頻度,生活支障度に依存する.軽症の頭痛であれば市販薬 (OTC : Over-The-Counter) でも対処可能である.頭痛が中等度〜重度の場合,あるいは OTC を月 10 日以上服用する場合は,医師の指導のもとに薬物治療を行うことが望ましい.慢性頭痛の場合は薬物乱用頭痛に陥らないように急性期治療薬の投与回数の制限 ( 可能であれば月 10 回以内 ) を設ける
推奨のグレード
   A
 

 

背景・目的

一次性頭痛の主要なものは片頭痛,緊張型頭痛,群発頭痛である.本邦では約 3000 万人の慢性頭痛患者が存在するとされる 1 ) 2 ) . 840 万人いると推定される片頭痛の約 74% の人が生活に支障を感じており,薬物療法の果たす役割が大きい.一方では片頭痛に対する認識は低く,定期的に医療機関を受診している人は全体の 2.7% にすぎない 1 ) 2 ) .薬物治療にあたってはまず生命の危険がある二次性頭痛を除外する 3 ) .そのうえで OTC も慢性頭痛に対する薬物療法の選択肢のひとつとなりうる.


解説・エビデンス

頭痛は重症度と生活支障度により, ㈰軽症 : 生活に対する支障がない, ㈪中等症 : 日常生活や仕事に影響がある, ㈫重症 : 日常生活や仕事が不可能・寝込む,の三段階に区分される.一次性頭痛のうち,常に軽症で,頭痛による苦痛がほとんどなく,生活支障がない場合は,経過観察,生活習慣の改善,ストレッチなどのセルフケアで対処可能である.頭痛により苦痛を感じても,軽症の場合は OTC により対応が可能である.日本神経学会の慢性頭痛治療ガイドライン 4) では片頭痛の軽症例には非ステロイド系消炎鎮痛薬 (NSAIDs ; non-steroidal anti-inflammatory drugs) が勧められている(推奨のグレード B ).具体的にはアスピリンについては,本邦では 330-660mg が勧められている.
OTC 治療薬は, 2004 年現在,約 2800 品目の医薬品,新指定医薬部外品が市販されている. OTC 解熱鎮痛薬は厚生労働省から許可された下表の成分の単剤ないし合剤である 5) . OTC 製剤の薬効についてはエビデンスの乏しいものが多いが,アスピリン,アセトアミノフェン,カフェインの合剤については二重盲検により片頭痛に対する有効性が実証されている 6)
 
■ 表 OTC 解熱鎮痛薬の成分
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・解熱鎮痛成分
 アスピリン,アセトアミノフェン,イソプロピルアンチピリン,イブプロフェン,エテンサミド
・鎮静催眠成分 解熱鎮痛成分の鎮痛作用の増強と鎮静作用を有する.
 アリルイソプロピルアセチル尿素,プロムワレリル尿素
・制酸成分 解熱鎮痛成分による胃の不調を抑える.
・生薬成分 解熱作用(ジリュウなど)や鎮痛作用(シャクヤク)を示す.
・その他の成分 解熱鎮痛成分の鎮痛作用の補助 :  無水カフェイン
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OTC は片頭痛の軽症例や初期例には有効であるが,乱用により慢性連日性頭痛 (CDH : chronic daily headache )に結びつくことをわきまえて服用する必要がある.一般的な集団の CDH の有病率は,約 5% であるが 7) ,頭痛専門科を受診する頭痛患者の 50% 以上は CDH を有する 8 ) . CDH 患者の 80% は鎮痛薬(処方箋および市販薬)を乱用しているといわれる 9 )
国際頭痛分類第 2 版 10 ) 11 ) によれば消炎鎮痛薬による薬物乱用頭痛は,鎮痛薬単独では 3 ヵ月以上にわたり 15 日 / 月以上,複合薬物乱用頭では 10 日 / 月以上服用を続ける場合とされている.したがって OTC の場合でも 1 種類の鎮痛薬の方が,複合薬物乱用頭痛よりも薬物乱用頭痛を起こしにくいので,まず 1 種類の OTC 薬の選択が勧められる.また 10 日 / 月以上の鎮痛薬を服用している患者に対しては,乱用にならないよう指導し,かつ受診を促すべきである.

 

参考文献のリスト

1) 坂井文彦 , 【頭痛・疼痛】 頭痛の疫学と医療経済学 . 神経研究の進歩 , 2002.
  46(3): 343-349.
2) Sakai , F. and H. Igarashi, Prevalence of migraine in Japan : a nationwide survey.
  Cephalalgia, 1997. 17(1): 15-22.
3) 森松光紀 , 【慢性頭痛の治療 ガイドラインを中心に】 検査診断レビュー 慢性
  頭痛の分類と鑑別診断について . 今月の治療 , 2003. 11(6): 641-644.
4) 日本神経学会治療ガイドライン Ad Hoc 委員会 , 慢性頭痛治療ガイドライン
  2002. 臨床神経学 , 2002. 42: 322-362.
5) 日本大衆薬情報研究会 , 大衆薬事典 2004− ' 05 . 第9版 ed. 2004: じほう .
6) Lipton, R.B., et al., Efficacy and safety of acetaminophen, aspirin, and caffeine in
  alleviating migraine headache pain: three double-blind, randomized, placebo-
  controlled trials. Arch Neurol, 1998. 55(2): 210-217.
7) Scher, A.I., et al., Prevalence of Frequent Headache in a Population Sample.
  Headache, 1998. 38(7): 497-506.
8) Silberstein , S.D. , R.B. Lipton, and M. Sliwinski, Classification of daily and near-
  daily headaches: field trial of revised IHS criteria. Neurology, 1996. 47(4): 871-
  875.
9) Sheftell, F., D. Dodick, and R. Cady, Direct-to-consumer advertising of OTC
  agents under current ftc regulations: concerns and comment. Headache, 2001.
  41(6): 534-536.
10) The International Classification of Headache Disorders: 2nd edition. Cephalalgia,
  2004. 24 Suppl 1: 9-160.
11) 国際頭痛学会・頭痛分類委員会 , 国際頭痛分類第 2 版 (ICHD-II). 日本頭痛学
  会雑誌 , 2004. 31(1): 13-188.

検索式・参考にした
二次資料

検索 DB :  PubMed (2004/11/23)
Headache
& therapy 4851
& drug therapy 4851
& strategy 188
& Critical and Pathways 5
& OTC 31
& guideline 69
& plan 73
・検索 DB :医中誌 (2004/11/23)
( 頭痛 /TH or 頭痛 /AL) and ( 薬物療法 /TH or 薬物療法 /AL) and 計画 /AL 26
( 頭痛 /TH or 頭痛 /AL) and 治療計画 /AL 4
( 頭痛 /TH or 頭痛 /AL) and ( ガイドライン /TH or ガイドライン /AL) 89
( 頭痛 /TH or 頭痛 /AL) and ( 診療ガイドライン /TH or 治療ガイドライン /AL) 65